卒業後の活躍の場

EAPサービス会社に就職

EAPの導入において、先を行くアメリカでは、EAP会社の数は12,000社を上回るといわれています。日本でもEAPのニーズは急速に増えており、常に人材が不足しているのが現状です。今後EAPサービスを提供する会社の求人案件は、ますます増えることが想定されています。

企業の人事・総務でEAPを提案

日本ではEAPの導入を急ぐ企業が急増しています。そのため企業の人事・総務では、EAPの効果的な導入を提案したり、内部EAPとして社員へカウンセリング等を行うなど、従業員の業務パフォーマンスを上げるための具体的な施策を行えるEAP教育を受けた社員が必要とされています。

メンタルヘルスの研修講師として活躍する

近年、職場、家庭、学校におけるメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれています。「EAPカウンセラー」として、様々なケーススタディをわかりやすく解説したり、状況に応じて具体的なアドバイスを行える研修講師の需要が急増しています。

地域の行政機関や学校でカウンセリングを行う

健康相談センターなどの行政機関では、メンタル不調者に対するカウンセリングや復職支援サービスなどを行っています。メンタル不調者のご家族や、メンタル不調者を部下に持つ管理職からの相談も増えており、EAP教育を受けたEAPメンタルヘルスカウンセラーの活躍が期待されています。 また、小・中・高など教育機関でのカウンセリングのニーズも増えています。

EAP会社や相談サービスなどを行う会社を立ち上げる

卒業後は、EAPサービスを行う会社を立ち上げることもできます。また、今後需要が高まるビジネスとして注目されているのが、メンタル面で悩みを抱えている方が気軽に利用できる電話相談や、訪問サービスなどを行うビジネス。メンタル不調により、職場を休職する方が増えている現代、活躍の場が広がっています。

リカレントメンタルヘルスセンターへの登録

卒業生の活躍の場として、NPO法人EAPメンタルヘルスカウンセリング協会が運営するこころの相談機関「RMC(リカレントメンタルヘルスセンター)」への登録制度があります。
コース修了後に規定の資格を取得した卒業生が対象で、多数の卒業生が現場に出る前にメンタル不調者への個人カウンセリングの経験を積んでいます。