卒業後の活躍の場

EAPサービス会社に就職

EAPの導入において、先を行くアメリカでは、EAP会社の数は12,000社を上回るといわれています。日本でもEAPのニーズは急速に増えており、常に人材が不足しているのが現状です。今後EAPサービスを提供する会社の求人案件は、ますます増えることが想定されています。

企業の人事・総務でメンタルヘルスケアやEAPの導入を提案

コロナ禍の今、働き方が大きく変わり、リモートワークを取り入れる企業も一般的となりました。それに伴いコミュニケーション不足による孤独感などからメンタルヘルス不調に陥りがちな社員へのケアも必要となっています。企業の人事・総務ではメンタルヘルスケアの知識を持ち、社員への研修の提案やEAPの導入を提案できる人材が必要とされています。

メンタルヘルスの研修講師として活躍する

近年、職場、家庭、学校におけるメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれています。メンタルヘルス不調を予防するために、ストレスから守るセルフケアを伝授したり、「メンタルヘルスカウンセラー」として、様々なケーススタディをわかりやすく解説したり、状況に応じて具体的なアドバイスを行える研修講師の需要が急増しています。

地域の行政機関や学校でカウンセリングを行う

健康相談センターなどの地域の行政機関では、職場、家庭、学校でのメンタルヘルスの問題で悩む方へのカウンセリングや復職支援などを行っています。メンタルヘルス不調者のご家族や、メンタルヘルス不調者を部下に持つ管理職からの相談も増えており、メンタルヘルスケアのスキルを持っている「メンタルヘルスカウンセラー」「EAPコンサルタント」の活躍が期待されています。また教育機関でのカウンセリングのニーズも増えています。

メンタルヘルスケアを行う会社を立ち上げる

卒業後は、メンタルヘルスケアを行う会社を立ち上げることもできます。また、今後、需要が高まるビジネスとして注目されているのが、メンタル面で悩みを抱えている方がコロナ禍でも気軽に利用できる「電話カウンセリング」や「オンラインカウンセリング」。中でもZoomを使用した「オンラインカウンセリング」はニーズが増えており、資格取得者の活躍の場も大きく広がっています。

「メンタル」と「キャリア」の統合的支援を目指す

「メンタルヘルス」のスキルや資格とご自身の強みを掛け合わせて、活躍の幅を広げている方もたくさんいます。例えば「メンタル」と「キャリア」の統合的支援を目指すケース。キャリア支援を行う中で必要不可欠なのは、支援者のこころの健康をサポートするためのメンタルヘルスの知識とスキルです。「メンタルヘルス」の知識とスキルを身に付けることで、活躍の場が大きく広がります。